会社での環境が精神的に厳しいものとなり、「出社することさえ嫌だ」と感じる方もいるかもしれません。
一般的に、退職の意思は上司や人事に直接対面で伝えるのが一般的ですが、法的には「直接対面でなければならない」と規定されているわけではありません。出社による強いストレスや不安がある場合は、電話で伝えることもひとつの方法です。
この記事では、電話を通じて退職の意思を伝え、出社せずに退職する方法に焦点を当てます。トークスクリプトも提供しているので、ご参考にしてください。
電話で退職の意思を伝える際のポイント
電話で退職の意思を伝える際には、どのようなポイントに注意すれば良いでしょうか。注意すべき事項を以下に紹介いたします。
電話相手の選定
退職の意思を最初に伝える相手として、対面でも電話でも適切なのは、通常直属の上司です。ただし、もし退職の理由がその上司に関連している場合は、役職がさらに上の上司や人事担当者に電話をかけると良いでしょう。
電話で伝えるべき事項
重要なのは、「確固たる退職の意思」を必ず伝えることです。ただし、意思が固いからといって淡々とした態度で伝えるのは避けるべきです。
まずは電話で退職の意志を伝えることになったことを謝罪し、その上で「退職の意思」を明確に伝えましょう。
また、電話でのコミュニケーションでは、認識のずれが生じる可能性があるため、会話内容を録音したり、電話後に文書やメールで改めて退職の意思を伝えることが良いでしょう。
退職理由の伝え方
基本的に、「一身上の都合」が退職理由として問題ありません。会社や仕事に関する不満を述べると問題が生じる可能性があるので、できるだけ避けるようにしましょう。
理由が必要な場合は、体調不良を含む精神的な健康面の問題として提示するのが良いでしょう。
退職理由についての具体的な伝え方については、別途の記事もご参照ください。
提出・返却すべきもの
出社せずに退職する場合、退職届の提出や貸与物の返却についてどのように進めればよいでしょうか。その一つの解決策として、「郵送」を利用する方法があります。
健康保険証や名刺、社員証、IDカード、社用携帯電話などの貸与物は郵送するのが適しています。また、退職届も郵送できるほか、PDF形式で送信することも可能です。
会社から受け取るもの
逆に、退職に伴い会社から受け取るべき書類も存在します。これには、健康保険被保険者資格喪失証明書、厚生年金基金加入員証（加入していた場合）、源泉徴収票、年金手帳（保管している場合）、離職票、退職証明書などが含まれます。
これらの書類も郵送で受け取ることができます。退職後にこれらの書類が送付されてこない場合は、追加の手続きを検討する前に、まず会社に催促することをお勧めします。それでも対応が得られない場合は、健康保険や厚生年金に関する書類については関連機関に問い合わせることが必要です。源泉徴収票については税務署、離職票はハローワークに連絡してみましょう。
退職の意思を伝えるトークスクリプト
電話で退職の意思を伝えるとき、以下のトークスクリプトをご参考にしてください。
お疲れ様です、〇〇です。お忙しい中、恐れ入ります。お話したいことがあり、今、お時間をいただけますでしょうか。
実は、一身上の都合で退職させていただきたいと考えています。本来であれば直接お会いしてお伝えすべき事でしょうが、急な電話でのご報告となり、申し訳ございません。最近、体調がすぐれず、このような形をとらせていただくことにしました。
退職届については、改めてお送りさせていただきます。ご対応いただく際は、人事担当者の方と後日メールで詳細をご連絡差し上げればと思います。何かご不明点がありましたら、お知らせください。どうぞよろしくお願いいたします。
まずはしっかりと退職の意思を伝えることが重要です。ここで曖昧な伝え方をするとかえって状況が不利になります。加えて、電話での連絡になったことも併せて謝罪しておきましょう。あとの手続きはメールにて人事担当者とやり取りを行えば十分です。
引き止められた時のトークスクリプト
あなたが退職の意思を伝えたときに、場合によっては引き止められたりすることもあるでしょう。そんな時にどういった返しができると良いのでしょうか。以下にいくつかのパターンを記載してみました。
とにかく怒ってくる
「直接言ってこないなんて非常識だ！」「迷惑がかかるじゃないか！」「電話で連絡なんて何を考えているんだ！」こういった感情に任せたことを言ってこられた場合は、とにかく「冷静に」対応することが重要です。
「申し訳ございません。電話で伝えることが失礼にあたることは重々承知のうえですが、私なりによく考えて出した結論です。退職の意思が変わらないことをご理解いただけませんでしょうか」
論理的に話をしてくる
論には論で戦え、この言葉につきます。
「就業規則に違反する！」「一方的に辞めるというなら懲戒解雇だ」といった具合に、頭ごなしに持論をぶつけてこられる場合もあります。そんな時には、以下の内容を参考にしてください。
「民法では、退職の意志表示をした日から2週間経過すれば退職できると規定されているはずです。退職の意志を認めていただけないようでしたら、退職届を内容証明郵便でお送りいたします。また、2週間分の有給休暇を人事担当者に申請します。有給休暇取得を拒否するのは労働基準法違反に当たると認識しております」
これで完璧です。
急にやさしくしてくる
「あなたが居なくなるのはさみしいよ」「一回食事でもどう？」このように急なやさしさで、引き止められそうな時も、しっかりと意思を固く持つことが重要です。
「そのようにおっしゃっていただけるのは、すごく有難いです。しかし、退職への思いは固く、今の会社で長く働き続けることは考えられません。私の意思を尊重していただけないでしょうか」
ご自身で電話するのがストレスな場合は
実際、ご自身で会社に連絡を入れて、上司とのやり取りや、会社とのやりとりをすることに、ストレスに感じる方も多いかと思います。
そんな方はぜひ、退職代行あなたのジンセイをご利用いただければと思います。ストレスのかかるやり取りはこちらで一任します。
ご相談事などあれば、お気軽にご連絡いただければと思います。
